Spanish,
English,
Japanese
あなたの健幸指標ページ| 創造人生 HOME | 年代別・目的別のサブ・プログラム→ | 創造人生 | のびのび親子 | 創造家族 | 創造世代 | 創造企業 | 創造コモンズ | 創造公園 | 健康創造 |
| Home |
|
| |
|
|
Spanish,
English,
Japanese | Imagine your unlimited creativity |
パスワードの変更,
あなたの健幸指標ページ |
|
CCS ダッシュボード |
セクション:STAa2 人生局面毎の課題とリスク Select Other Sections |
 |
カテゴリー:STAa21 学齢期 Select Other Categories |
 |
フォーラム:
どのような社会サービスがあるか
|
 illustrated by Kilkenny |
不登校(EDU7) 学校になじめず登校できない時期があった | ||
| 「不登校」は若者世代で、親の世代に比べ、倍増に近い勢いで増えていることが分かりました。親も子供本人も、「不登校」に何故なったのかわからないケースが半数近くを占めています。「創造人生」では不登校になる１８の主要な要因を幼児期の遡って分析し、親の「しかるしつけ」と「父、接触少」が最大の要因であることを計量的に明らかにしました。 | |||
| A. CCS調査で分かったこと | |||
| 不登校 を経験した人の割合は世代別にみるとどのように変わってきたのでしょうか？ | Services (1_Graf_Prev2021), 要因保有比率（世代別） | ||
 M.Kusakabe, Community Carte Survey of 9cities 2010-2016 | |||
| Summary: 「不登校」を経験した人の比率を世代別にみると、調査した9都市すべてで、若者世代（調査時点で34歳以下）の年齢層で急速に拡大していることが分かりました。本稿ではそのような不登校の急速な拡大が将来のリスクをどのように拡大しているか、また、何故、若者世代にそのような急拡大が起こったを計量的に調べることにしています。 | |||
| 不登校 を経験した人は、その波及効果として、その後どのようなリスクを拡大したり、強みを縮小したりしますか？ | Services (2_Consequences), 波及（全世代計） | ||
 M.Kusakabe, Community Carte Survey of 9cities 2010-2016 | |||
| Summary: 「不登校」を経験した人は、学齢期のリスクである「授業理解困難」や「いじめられた」は総合効果で見てもあまり大きくは拡大していない。しかし、就職期になると「若年無業者や「非正規雇用」をそれぞれ19倍、5倍と大きく拡大し、それが「貧困」を4.87倍の拡大へと繋がっており、貧困への入り口と呼ばれている。何故そのような連鎖が起きるのであろうか？ | |||
| 不登校 を経験した人を増やす原因となるリスク要因は何ですか？ | Services (3_Causes), 原因（全世代計） | ||
 M.Kusakabe, Community Carte Survey of 9cities 2010-2016 | |||
| Summary: 「不登校」が起きた時の当初の原因となったリスクを共変量の波及効果を統計的に取り除いた単独効果として推計すると、「しかるしつけ」「授業理解困難」「仲間遊び苦手」などの幼児期の要因がトップ３となっていることが分かりました。「不登校」になってから、他の要因に波及したリスクを含めた総合効果で見ると、「不安定・うつ」が第3位の「不登校」の要因となっています。意外にも「いじめられた」は、「不登校」を余り大きくは増やしていないことも分かりました。 | |||
| 不登校 を経験した人を減らす効果を持つ強み要因にはどのようなものがありますか？ | Services (4_Resilience), 強み要因（全世代計） | ||
 M.Kusakabe, Community Carte Survey of 9cities 2010-2016 | |||
|
Summary: 「不登校」のリスクを軽減する強み要因の最大のものは、同じく単独効果で見ると「自信・信念」と「親類・隣人の支援」です。共に14.6%ポイント前後「不登校」のリスクを減らしています。 第3位は「親教育熱心」が有効に「不登校」を減らしています。しかし「親類・隣人等の支援」など、いわゆる、「斜め横」にいる大人との交流が「不登校」の予防には、より有効であることが分かりました。これは、両親の場合には、つい自分の意見を、押しつけてしまいやすい比べ、「斜め横の大人」は、子供の意見も良く聞き、それを踏まえたアドバイスをする傾向が強いことがあげられます。 | |||
| 不登校 を経験した人の、将来のリスクへの波及の強さは,世代によりどのように変化しているでしょうか？ | Services (5_Conseq_Risks_Gen), 将来のリスクへの波及（若者世代での変化） | ||
 M.Kusakabe, Community Carte Survey of 9cities 2010-2016 | |||
|
Summary: 「不登校」が若者世代で急拡大したことが、若者の将来のリスクにどのような影響を与えるかを調べるため、世代別により詳しい将来への波及を調べてみましょう。 「不登校」を経験した子は他の共変量の波及効果を取り除いた単独効果（上図右側の表）では、「高校中退」「若年無業者」を1％ポイント前後、「引きこもりがち」を2％程度増やしていますがその他のリスクにはほとんど影響がありません。 次に、共変量による波及効果も含む総合効果（左側の図）で見ると、「不登校」は、団塊ジュニア世代・若者世代共に全ての学齢期以降のリスクを増やしていますが、それらの増加寄与度は比較的小さく1％ポイントを超えるのは「高校中退」「若年無業者」「非正規雇用」「貧困」のみで、いずれも1％台に留まっています。 従って、これらのリスクのきっかけとなる「高校中退」を如何に防ぐかを考えることが重要となります。 | |||
| 不登校 を経験した人の将来のリスク・強みへの波及の強さは,世代によりどのように変化しているでしょうか？ | Services (6_Conseq_Res_Gen), 将来の強みへの波及、（若者世代での変化） | ||
 M.Kusakabe, Community Carte Survey of 9cities 2010-2016 | |||
|
Summary: それでは、「不登校」が将来の強み要因の低下に繋がるリスクはどうでしょうか？まずこれを単独効果で見ると強みを減らしているのは自己の価値観の強みで、「自信・信念」「目標・計画性」をそれぞれ0.2%ポイント、及び1.1%ポイントと僅かに減らしています。また家族関係の強みでは「結婚」を0.7%ポイント減らしています。一方、教育成果の面では驚くべきことに「専門資格」の取得を1.5%ポイント、「大学卒」も1.5%ポイント増やしていることが明らかになりました。 しかし総合効果で見ると、「専門資格」は0.1%ポイントと僅かにプラスを保っていますが、大学卒」はマイナス1.1%ポイントと減少に転じていますが、「正規雇用」は0.1％ポイントとわずかながら増加させています。 「不登校」は、本人及びご家族にとっては大変な苦しみとなりますが、近隣との人間関係や自己の価値観を保ち、克服する道があることが示されていることは心強いことだと思います。 | |||
| 不登校 を経験した人を増やすリスク要因は世代によりどのように変化しているでしょうか？ | Services (7_Causes_Gen), リスク要因（若者世代での変化） | ||
 M.Kusakabe, Community Carte Survey of 9cities 2010-2016 | |||
|
Summary: 「不登校」は何故、若者世代（調査時点で34歳以下）で急拡大したのでしょうか？データが利用可能な5都市で、若者世代と彼らの親の世代である団塊ジュニア世代で「不登校」のリスク要因を比較してみました。その結果、分かったことは、主要なリスク要因である「しかるしつけ」「仲間遊び苦手」「人生無意味」などの要因を持っている子どもの割合が、若者世代で増加していることが分かりました。 しかしこれだけでは到底「不登校」の若者世代での急拡大は説明できません。実は、次項でご説明する強み要因の効果の変化が大きく影響しているのです。 | |||
| 不登校 を経験した人を減らす強み要因は世代によりどのように変化しているでしょうか？ | Services (8_Resilience_Gen), 強み要因（若者世代での変化） | ||
 M.Kusakabe, Community Carte Survey of 9cities 2010-2016 | |||
|
Summary: 「不登校」を減らす強み要因の効果を、共変量による波及効果を除いた単独効果で見ると、最も大きく「不登校」のリスクを減らしていたのは「幼少時兄弟姉妹と同居」で「不登校」を49%にまで減らしていることが分かりました。この強み要因は、団塊ジュニア世代には逆に「不登校」を2倍と最も大きく増やしていた要因でした。これは、この両世代の間に兄弟間の関係に大きな変化あったことを示しています。 第2位以下は「親類・隣人の支援」「幼少時祖母と同居」でいわゆる「第3の大人」がもたらす好影響となっており、この効果は両世代で共に大きなリスク低下効果を示しています。 一方、強み要因が「不登校」を増やす効果が大きいのは、「友人ネット」で若者世代に急上昇しています。これは、SNSを通じた交流が増え、仲間同士の拘束力が強くなり、これが「いじめ」[拡大につながった最大の原因と見られます、しかし、その他にも、「自信・信念」「ほめるしつけ」「ボランティア」等、団塊ジュニア世代には「不登校」を減らしていた要因が、若者世代には、軒並み増やす要因に代わってしまっています。これも少しでも「生意気」と見なされる子が「仲間外し」の対象になりやすいことが原因となっていると思われます。これは、勿論本人が悪いのではなく、良い子が「仲間外し」に合う文化を変えていかなければいけないという大きな問題なのです。 | |||
| 不登校 を経験した人を減らす公共サービスの効果はどの程度でしょうか？ | Services (11_Service_Impact), サービス効果（全世代計） | |
 M.Kusakabe, Community Carte Survey of 9cities 2010-2016 | ||
| Summary: CCS調査では、各自治体と一緒に選んだ、それぞれ12-16の社会サービス機関の利用者が、どの程度、それによって各種のリスクを軽減することが出来たかを調べた。 | ||
| B. は、次のような特色があります。以下のページをご参照ください | |||
 不登校の原因となる身体疾患にはどのようなものがありますか？ | 
治療法 |
薬物療法を中心としたアプローチが有効である場合があるり、どのような奨励にどの治療を選ぶかが重要である。しかしながら自律神経機能の評価や病態の研究はまだ途上にあり、明確な診療ガイドラインが整備されるべきである。 不登校の診療に当たる場合は、通常の診療以上に身体疾患の鑑別診断の知識が要求される。 Reference: 塩川宏郷、２００４年「不登校を診断するということ」『小児科外来診療のコツと落とし穴２―メンタルヘルスケア』柳沢正義監修、星加明徳編集、中山書店 |
| 不登校の原因となる精神疾患にはどういうものがあるますか？ |
大うつ病、双極性障害 |
大うつ病性障害は、思い抑うつ状態を呈する気分の障害が他の時期と明確に区切られた期間生じる病態である。双極性障害は抑うつ状態（大鬱病エピソード）と躁状態（躁病エピソード）を交互に繰り返す病態で、同様に気分障害に区分される。 大うつ病性障害や大うつ病エピソードの時は、安易な励ましや関わりが突発的な自殺行動の引き金になることもあり、早急に適切で精神医学的な治療を考慮すね木である。休息と抗うつ薬を中心とした薬物療法の効果も期待できる疾患で、精神医の協力が必要である。 Reference:塩川宏郷、２００４年「不登校を診断するということ」『小児科外来診療のコツと落とし穴２―メンタルヘルスケア』柳沢正義監修、星加明徳編集、中山書店 |
統合失調症 |
統合失調症は、かつて精神分裂病と呼ばれていた疾患で、幻覚、妄想を中心とした多様な精神状態が認められる。子どもでも成人と同じような病状を取るが、その初期の病像では、集団不適応、対人行動の問題等を示すことがある。 早期に十分な量の抗精神病薬による薬物療法を開始する必要があり、診断・治療には精神科医の関与が必要である。 Reference: |
発達障害 |
発達障害児も不登校を呈する場合がある。自閉性障害の中でも知的遅れのない奨励やAsperger障害、自閉症の症状の一部分だけが見られる特定不能の広範性発達障害の例は、不登校を主祖に相談機関で相談を受けている例がある。不登校を主祖として相談した症例の１０％近くに広範性発達障害の例が見られた。 広範性発達障害は、社会性や対人関係、コミュニケーションの未熟性を主な症状とする症候群である。通常は学齢に到達する以前に幼乳児健診で言葉の遅れなどでスクリーニングされ、何らかの療育を経験したいることが多い。 知的な遅れの軽度な例（高機能自閉症）やAsperger障害は、集団不適応すなわち社会性の遅れに伴う不適応行動としての不登校が主訴となり、学齢に到達してから気づかれ診断されることがある。特に不登校を呈したAsperger障害例は風変わりな思考や行動パターンとることから、周囲から忌避されたり、いじめのターゲットにあっている。発達障害の存在には家族も本人も気づいていないことが多く、発達歴を丁寧に問診し記載することが不登校の診療上重要な意味を持つ。
|
軽度の知的障害 |
知的発達の境界領域から軽度の知的障害を有する児（知能指数が概ね７０-８５）も不登校と呈することがある。これらの子どもは不登校そのものに対する援助よりも、学習についての直接的な支援が必要となる。 学習は子どもたちの学校生活のほとんどを占めていることから、学業のつまずきは容易に学校不適応の引き金になりうる。
|
注意欠陥・多動性障害、行為障害 |
注意欠陥・多動性障害（AD/HD)は、不注意、衝動性、多動性を主な症状とする症候群である。特に多動性、衝動性に伴い教室に適応できなかったり、他児とのトラブルから孤立してしまったりして登校できなくなることがある。本来のHD/AD児には学校嫌いは少ないが、適切な薬物療法で症状が軽快して適応レベルを向上させることが可能な場合がある。 行為障害は、いわゆる非行と同義であり、医療的関与が中心となることは少ない。 |
| 「不登校」への対応はこれまで3つの変遷をたどってきた |
本人の要因にはどのようなものがあるか？ |
文科省の調査によると、本人要因として４つの分類で調査が行われており、その中で最も多かったのが「不安の傾向がある」で全体の31.0%となっている。次が「無気力の傾向がある」で30.7%とほぼ同程度である。次に多かったのは「学校における人間関係に課題を抱えている」で16.8%となっており、4番目は「遊び・非行の傾向がある」の４．９％ととなっている。 「不安」と「無気力」が約3分の1づつ占めており、主要な本人要因となっていることが分かった。 CCS調査では、19のリスク要因につき、その要因を持っている人が、持っていない人に比べなっばい不登校になるリスクを高めているかというリスク拡大率に、それらの要因保有率を加味した不登校への貢献度を計測している。これによると、本人要因の1位は「不安定・うつ」、2位が「不安・睡眠障がい」となり、この他発達障害と結びつきやすい「仲間遊び苦手」も不登校を増やしている。これは、文科省の「無気力」「不安」とぴったり一致している。 Reference: |
学校要因は意外に少ない |
文科省の調査で「学校にかかる要因」を見ると、最も多いのは「いじめを除く友人関係」の25.3%、次いで「学業不振」の19.7%となっており、「いじめ」は0.5%と極めて少なくなっている。 CCS調査の結果で見ると、学校関係のリスク要因の不登校への貢献度は「授業理解困難」が最も高く、「いじめられた」は非常に小さくなっている。 Reference: |
家庭の要因は大きい |
文科省の調査では、不登校」に関する「家庭関係の要因」の割合は34.4%と非常に高い比率となっている。 CCS調査では、家庭要因を重視しており、6つのリスク要因を調べているが、最も不登校を増やしているのは「しかるしつけ」であり、次いで「父接触少」「母接触少」「家庭の貧困」「虐待」などが「不登校」を大幅に増やしており、本人が抱えるリスク要因と匹敵するような不登校への貢献度を示している |
学校へ復帰することだけが目的ではない |
このように「不登校」の要因が複雑であることが分かると、それへの対応は、単に生徒を学校に行けるようにすることだけが、唯一の対応策ではないことが分かってくる。背景要因によっては、学校に戻すことが大変困難であったり、又、適切ではない場合も出てくる。 このような事情は、文科省の「不登校」に対する対応にも変化をもたらしており、当初からの学校に代って、種々の代替的な教育の場所や「居場所」が創られてきており、それらの機関に通っている日数は登校したと認められることになり、多様な対応策が認められるようになってきている。 |
| C. Services | |||
| 発達障害で引きこもりがある不登校の子供に有効なプログラムはありますか？ | ホームスクーリング |
個別的な対応が必要な不登校児 |
外出し行動できる不登校児童・生徒には、適応指導教室やフリースクールをはじめとして多くの機会と場が与えられている。しかし家に引きこもっている不登校のタイプ、発達障害を合併し対人関係に対して個別的な対応が必要なケース等は、治療に難渋することが多い。 発達障害（特に、軽度発達障害：高機能自閉症、Asperger障害、学習障害、注意欠陥/多動性障害）、引きこもり状態（特に、合併症として対人緊張が高い、強迫症状が伴う、摂食障害合併、精神病の回復期等）に対しては、専門的な個別性が求められる。 Reference:河野政樹、広島県立心身障害者コロニー若葉療育園、２００４年「不登校児童生徒の学校での対応におけるコツ」『小児科外来診療のコツと落とし穴２―メンタルヘルスケア』柳沢正義監修、星加明徳編集、中山書店 |
広島・神戸でホームスクーリングセンターが活動 |
筆者を含めた医療・相談機関と不登校を専門とした通信制高等学校（東林館高等学校、広島）、そしてホームスクーリングセンター（メイプル、広島）との連携がうまく活用され、効果をあげている。 最近同じ形態のホームスクーリングセンター・アイリス（神戸）もでき、活動を始めている。これらは、発達障害・引きこもりを伴うケースに対する新しい試みとして注目される。 Reference: |
| フリースクールは不登校児を救えるか？ | フリースクール |
サポート校との違い |
フリースクールとサポート校はどちらも民間の教育機関。同じものとして扱われるケースもありますが、それぞれいくつかの特徴が異なっています。サポート校は、運営母体に予備校や学習塾などが多く、通信制高校に在籍する生徒の学習や生活の支援を行うことを主な目的としています。入学資格には中学卒 業見込み者、通信制高校在籍者などの制限もあることが多いです。 一方、フリースクールの運営は、個人、NPO法人など。学習面というよりは、生活面や精神面の支援を行う場所 といえます。基本的に入学資格はとくに設けられていません。 フリースクールは、その地域の小・中学校と上手く連携していることも多く、フリースクールへの登校が学校の出席扱いとされるケースもあります。高校の場合は、フリースクールが公的な教育機関でないため、出席扱いとはしないことがほとんど。こういった事情もあって、フリースクールには小・中学生の割合が高くなっています。 Reference:不登校サポートナビ |
フリースクールのタイプはいろいろ |
フリースクールには、経営目的や特徴の違いによってタイプがいくつかあります。子どももそれぞれが別の問題を抱えています。その子どもにとって、今必要な支援を受けられるところを選ぶようにしましょう。 [b]子どもたちの居場所になるタイプ 勉強に重点を置いていたり、社会で必要なスキルを身に付けることに重点を置いていたりと、指導内容はいろいろあるものの、子どもたちの居場所として機能することが一番の目的になっています。 学校復帰が目標のタイプ もともと通っていた学校へ戻ることを希望する子どもが対象。スムーズに復学へと導くために、学校の授業の進度に合わせた学習指導を行います。卒業間近の生徒には、進路先を決めるためのサポートもします。 専門家がサポートするタイプ 学習障害（LD）や発達障害（アルペルガー症候群）のある子どもに対して、専門家がしっかりとサポート。個々の状況に応じた学習支援のほか、社会生活を円滑に送るためのトレーニングなども行います。 医療機関と連携してサポートするタイプ 心身いずれかに病気や疾患を持つ子どもでも安心して通える場所を提供。医療機関と連携することで、さまざまな症状の子どもに対して、スタッフが適切な援助をできるような体制を整えています。 自宅訪問するタイプ ひきこもり・不登校状態が長引き、学校にもフリースクールにも通うのが困難という場合には、スタッフが自宅を訪問してくれます。勉強だけでなく、一緒に何かをする時間を共有することで徐々に通学意欲を高めていきます。 共同生活するタイプ 複数の子どもと寝食をともにしながら、生活全体を支援します。ひきこもり・不登校状態から抜け出す一歩として、規則を設けて正しい生活習慣を教え込むところもあれば、あくまでも個人の意思を尊重するところなどいろいろ。 一人ひとりの学習サポート ひきこもりや不登校の子どもの場合は、それぞれ学習レベルもばらばらです。勉強についていけないことがきっかけで学校に行かなくなった生徒も多くいます。学校と同じように集団授業を行ったとしても、当然上手くいくはずがありません。 きちんとしたカリキュラムを基に授業しているところ、通学が困難な状態の生徒に対して自宅訪問を行っているところなど、サポート体制が充実しているフリースクールもあります。基本的には、少人数や個別での学習指導が主流で、あくまでも子どものやる気を尊重するというスタイルです。
フリースクールからの進学
義務教育が終わる中学生の場合は、卒業後の進路指導もしっかり。普通高校への進学、通信制高校や定時制高校、高等専修学校のほか、高卒認定試験合格を目指す進路など、一人ひとりの状況や希望に応じて、さまざまな情報を提供してくれるので安心です。
もともと集団生活が苦手な子どもが多いので、フリースクールから通信制高校に進学し、高卒資格を目指すというケースが多いようです。 |
フリースクールの実態調査（文部科学省2015年8月） |
文部科学省が2015年8月5日に発表したフリースクールなどの初めての実態調査では、小規模な施設でさまざまな支援をしている様子が明らかになった。 調査に回答した319施設のうち、不登校生を主に受け入れるフリースクールは234施設で、ほかは学習塾や特色のある教育を行う施設など。 【実施主体別】NPO法人が運営しているもの319施設（45.8%）と半数近くあり、任意団体が21.9%、個人が9.7%。 【活動内容】「相談・カウンセリング」や「個別の学習」、「芸術活動」などを挙げるものが多かった。 【出席の扱い】在籍する小中学校の校長の判断に任せられているが、調査では出席扱いになっていたのは、小学生の52.9%、中学生の58.1%だった。 |
| 不登校の相談を専門に行なっている機関はありますか？ | 滋賀県心の教育相談センター |
対象 |
保護者、児童生徒、学校関係者など、不登校でお困りの方を対象にしています。
原則として市町立の学校については電話による相談とし、県立・国立・私立の学校については来所による相談としています。
Reference:滋賀県心の教育相談センターウェッブサイト |
どのように相談を進めますか？ |
「ひとまず相談」：原則として１回完結の来所による相談です。電話での予約制で、カウンセラー（臨床心理士）が相談に応じます。継続した相談（継続相談）を希望される場合は、この初回面接時に「教育相談申込書」をご提出いただきます。（「継続相談」の適否は所内で検討の上決定します。） 「継続相談」：担当のカウンセラー（臨床心理士）が継続して対応します。児童・生徒や保護者等に対して、原則として週１回ずつ５０分のカウンセリングを行います。（→継続相談について） 面談によるカウンセリングの他に必要に応じて「プレイルーム」で活動（軽スポーツや遊び）を行い、気持ちを開放する方法もあります。 センター嘱託の専門医（児童精神科）による医療相談も実施しています。担当カウンセラーとご相談下さい。 Reference: |
| 不登校について相談が出来るサービスはどのようなものだありますか？ | その他の不登校相談 | |